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アメリカの経験豊かな投資アドバイザーと、新聞記者による本書のスタンスは、きわめて明快である。投資家は、常に直近の情報（新製品、有望な市場、特別なアナリストによる推奨など）に惑わされやすく、結果的に「根拠なき熱狂」に巻き込まれやすい。本書では、こうした事例の教訓として、有名なオランダのチューリップバブルや1929年の大恐慌に至る投資家の過ちについても詳細な経緯を伝えているが、こうした悲劇から距離を置くための手法として「逆張り投資法」を紹介している。 ?「逆張り」という言葉自体は、それほど目新しいものではない。著者らは、この古典的な投資スタンスに、多角的な視点から設定された売買ルールを組み合わせることにより、投資手法に規律を導入する。ただ、このルール自体も、いささか拍子ぬけするほど、一般的なものである。 買い付けの場合は、直近52週の高値から50％以上下落していること、できれば経営者（場合によっては外部の著名な投資家）などのインサイダーが当該株式の買い増しを行っていること、PER・フリーキャッシュフロー倍率、PBR、PSRといったファンダメンタル指標によるチェック、などである。また、一銘柄の投資金額は全体の5％以内、一業種でも20％以内などの細かい指南もある。 一方、売却の場合（こちらの方がずっと難しいという指摘には経験上、無条件で同意する）には、損切りのための逆指し値を使うのはもちろん、50％以上の利益または3年の保有を原則としている。「利益のほとんどはポジションを固守することから生まれるのであって、売買を繰り返すことからではない」というくだりは、ネットトレーダーと呼ばれる人には反対意見もあるかもしれない。（杉 良介）